社長ブログ|耐震性について

皆さん、こんにちは‼
YSHOME代表の八木信次です。

今日から家づくりについてブログを初めました。
人生で一番高い(大きな)買い物になるであろうマイホーム。
失敗したくないのは当然で、快適に過ごしたい、今、住んでいる暮らしの不満改善など、いろいろなお考えがあると思います。
YSHOMEの家づくりについて、理解を深めてもらえるように建築の事やお金の事など説明していきたいと思います。

今回は、『家づくりで重視したいこと』の意識調査でも上位にあげられる耐震性について取りあげてまいります。

地震大国、日本

政府の地震調査委員会は日本に迫っていると予測する巨大災害のうちのひとつに「南海トラフ地震」があり、地震の発生確率は30年以内に70~80%と発表していますが、京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏はより具体的に2035±5年で必ず起こると指摘されています。

耐震性能の等級

住宅性能表示制度の耐震等級(倒壊等防止)とは、建築基準法で想定している数百年に一度程度の「極めて稀に発生する地震」の力に対して

  • 等級1は、1倍(建築基準法レベル)
  • 等級2は、1.25倍
  • 等級3は、1.5倍

これらの力に対して、倒壊・崩壊等しない程度であることを検証した表示「極めて稀に発生する地震」とは、震度6強のクラスを意味します。
2016年の熊本地震では震度7の地震を2度観測しています。
耐震等級1の建物では、熊本地震級の災害に見舞われた場合、住み続ける事が難しいことがわかります。

熊本地震の被害状況より建物の性能に求められること

2016年に発生した熊本地震による木造建築物の被害状況
日本建築学会が、震度6強を観測した地域の木造の建築時期別の被害状況を分析
旧耐震基準(1981年5月以前)の木造建築物の倒壊率28.2%(214棟)に上がっており
新耐震基準(1981年6月~2000年5月)の木造建築物の倒壊率は8.7%(76棟)
現行基準(2000年以降)は2.2%(7棟)

国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より
国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より
国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より
国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より
 

住宅性能表示制度による耐震等級3の住宅は新耐震基準の約1.5倍の強さがあり、これに該当する住宅は大きな損傷が見られず、大部分が無被害であった事がわかります。

国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より
国土交通省 住宅局|『「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント』より

これから予測される災害に備えて、安心して住み続けるには耐震等級3が必須であると考えます。

地盤も大事

地震に強い家づくりには、建物も重要ですが、建物を支える地盤も大事です。
建物を建てる前に地盤調査を実施します、地盤の硬軟や土層の構成などをチェックし、その地盤の性状を判断し、その結果によっては、基礎の補強や地盤の改良を行うことになります。
地盤の補強方法や地盤の改良については、また、別の機会にしたいと思います。

南条オープンハウス建築前の地盤調査の様子

建物の強さを見える化

YSHOMEでは、耐震等級3を標準性能とし、構造計算方法として許容応力度計算をすべての棟にて実施。
過去の大地震と同じ地震動を与えた場合の挙動をシュミレーションできるソフト(wallstat)で数値を解析し、変形の大きさや倒壊の有無を視覚的に確認することができ、耐震性能を見える化します。

また、新築・既存建物の耐震性能を評価する調査方法である微動探査建物測定により(有償オプション)建物と地盤の固有周期を測定し設計通りの施工が出来ているか、建物と地盤の固有周期を計測し共振の可能性の有無や地震時における建物への影響について調査する事ができます。

まとめ

多くの方が長期の住宅ローンを払い購入する事になる中で、安心して住み続ける事は、優先的に考える事ですし、耐震等級1から耐震等級3にあげた場合のコストとして3万円/坪、例)30坪×3万円=90万(税抜き)程度で可能です、その費用なら住宅ローン減税制度などで抽出も出来るので、車のエアーバックがオプションで付ける様な事がないように耐震等級3が当たり前になればいいですね。